統合失調症の社員への対応

本記事では、現役精神科医・産業医の立場から、休職を繰り返す社員への対応について、人事・管理職・経営者向けに実務的に解説します。

統合失調症は、思考・知覚・感情・行動のまとまりが障害される精神疾患です。

発症は思春期〜30代前半に多く、就労年齢と重なりやすいのが特徴です。

適切な治療と職場配慮があれば、就業継続は十分可能ですが、

誤解や不適切な対応により、休職・離職に至るケースも少なくありません。

• 妄想（被害的・関係妄想など）
• 幻覚（特に幻聴）
• 思考のまとまりの低下

👉 職場では

「被害的」「話が飛ぶ」「様子がおかしい」と受け取られやすいです。

• 意欲低下
• 感情表出の乏しさ
• 社会的引きこもり

👉

「やる気がない」「怠慢」と誤解されやすいが、

病気そのものによる症状であることが重要

• 注意力低下
• 作業速度の低下
• マルチタスクが苦手

👉 業務遂行能力に影響しやすく、配置や業務内容の調整が重要になリます。

統合失調症の診断は、主にDSM−5に基づいて行われる場合が多いです。

中核症状（以下のうち2つ以上）

• 妄想
• 幻覚
• まとまりのない発話
• 著しくまとまりのない行動
• 陰性症状

※このうち1つ以上は妄想・幻覚・まとまりのない発話である必要があります。

罹病期間

• 症状が6か月以上持続
• そのうち1か月以上は活動期症状が存在

社会・職業機能の低下

• 就労、対人関係、自己管理能力の低下が認められる

👉 産業医としては診断名より「機能障害の程度」を見ることが重要と考えます。統合失調症の中でも軽度〜重度があり、状態によって症状も異なるため、現状をよく把握することが重要です。

・症状が改善すると通院・服薬が不安定になりやすい
・再燃のリスクが高いこと
で病識を一貫して持ち続けることが難しい方も多くいます。

・業務量増加
・人間関係トラブル
・配置転換
これらが再発の引き金になりやすく、ストレスを抱えすぎないことが重要です。

・現在の病状の有無
・服薬状況
・就業機能の安定性
👉一律の就業制限は不要であると考えます。

・就業可否
・配慮事項
・再燃時のサイン
主治医意見書をもとに、現実的な職場調整を行うことが重要です。

• 明確で定型的な業務
• マルチタスクを避ける
• 役割・責任範囲を明確化

・残業、夜勤の回避
・業務量の段階的調整
・定期的な面談によるフォロー

以下の場合は慎重な対応が必要です。

• 明らかな幻覚・妄想の再燃
• 著しい判断力低下
• 安全配慮義務が特に重い業務（運転・危険作業）

👉 一時的な業務制限や休職も、

治療の一環として位置づける必要があります。

• 再発・再入院
• 病識低下
• 社会機能の長期的低下

・人事トラブル
・安全配慮義務違反
・不適切対応による労務問題

これまで数多くの統合失調症の方に対しての治療や面談を行ってきました。昔から統合失調症を有する患者の3分の1が通常通り勤務でき、3分の1が勤務は行えないが自宅で生活できる、3分の1が長期での入院を要すると言われてきました。3分の1の方が発症しても仕事は行えると言われていますが、最も重要なのは精神的な負荷がかからないようにコンロールすることが重要と思われます。適切な仕事の環境下での勤務が望ましいといえるため、従業員からヒアリングを行い適切に対応を行なっていくことが大切です。メンタル産業医センターではオンラインでの統合失調症の方の面談は勿論、休復職者への面談も行なっておりますので、お気軽にご相談ください。

・統合失調症は慢性疾患だが、コントロール可能な場合が多い
・属人化しない職場対応が重要
・産業医の早期介入が就業継続の鍵といえます
「診断名で排除しない」「状態に応じて調整する」
これが、産業医として最も重要な視点です。