診断書が毎回違う社員への対応

診断書の診断名ではなく就業可否で判断する社員対応フローを示した図解
診断名に振り回されず、就業可否と業務配慮で対応することが重要です。

「前回はうつ病、今回は適応障害、次は双極性障害と言われた」 このように、提出される診断書の内容が毎回変わる社員への対応に、頭を悩ませる企業は少なくありません。

診断名が変わるたびに対応を変えると、現場は混乱し、トラブルに発展しやすくなります。

本記事では、産業医の立場から診断書が毎回違う社員にどう対応すべきか、実務での判断軸を整理します。

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結論:診断名ではなく「就業可否」で判断する

仕事や職場対応について考え悩むビジネスパーソンのイメージ画像
判断に迷う場面こそ、冷静な視点と専門的な助言が求められます

企業が最も重要視すべきなのは、診断名ではありません。

今の業務ができる状態かどうか、これだけです。

診断書は医療文書ですが、企業にとっての目的は「病名の確認」ではなく「就業判断」です。

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なぜ診断書が毎回変わるのか(よくある理由)

  • 受診先が変わっている
  • 医師ごとの診断スタイルの違い
  • 症状の変動が大きい
  • 主訴の伝え方が毎回違う
  • 診断名が確定しにくい精神疾患

精神科診断は、経過を見て初めて固まることが多く、診断名の変化自体は珍しくありません。

企業がやってはいけない対応

職場の課題やメンタルヘルスの気づきを象徴する電球のイメージ画像
職場での「気づき」や判断の重要性を象徴するイメージ
  • 診断名の違いを追及する
  • 医師に直接問い合わせる
  • 「本当の病気なのか」と疑う
  • 診断名に応じて毎回対応を変える

これらは信頼関係を壊し、紛争リスクを高めます。

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正しい対応フロー(実務)

産業医や人事担当者が就業判断のために書類を確認・記入している様子
就業判断や配置転換では、記録と手順の整理が重要です。

STEP1:診断名は参考情報として扱う

診断書の診断名はあくまで参考です。就業判断の材料の一部に過ぎません。

STEP2:就業可否・配慮内容を確認する

企業が確認すべきは以下です。

  • 通常勤務が可能か
  • 業務制限が必要か
  • 残業・夜勤・出張の可否
  • 勤務時間の制限
  • 配慮期間

STEP3:産業医面談を必ず実施する

診断書の内容と実態が一致しているか、産業医が評価します。

STEP4:業務内容に落とし込む

診断書の文言を、具体的な業務配慮に翻訳します。

STEP5:一定期間で再評価する

配慮は固定せず、1〜3か月で再評価することが重要です。

診断書が毎回違う社員に多い注意点

  • 症状の波が大きい
  • 双極性障害・発達特性が隠れていることがある
  • 環境依存性が強い
  • 治療が安定していない

この場合、業務負荷を一定に保つことが再発防止につながります。

休職判断のポイント

以下が揃えば、休職を検討します。

  • 診断書の内容が安定しない
  • 就業配慮をしても改善しない
  • 業務遂行に支障が出ている
  • 安全配慮義務を果たせない
主幹記事(あわせて読みたい)
休職者対応だけでなく、未然防止や再発予防、職場環境の調整まで含めた企業のメンタルヘルス対策について、 産業医の実務視点からわかりやすく解説しています。

よくある質問:診断書の信頼性をどう考える?

産業医が社員の話を丁寧に聞き、面談を行っている様子
早めに相談することで、問題は大きくなりません。

診断書は「嘘」ではありません。

ただし、企業判断に必要なのは就業に関する医学的意見であり、診断名の正確性ではありません。

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まとめ:診断名に振り回されないことが最重要

職場における思いやりや配慮、メンタルヘルス支援を象徴するハートのイメージ画像
従業員への配慮や支援の姿勢が、職場の安心感につながります
  • 診断名ではなく就業可否で判断する
  • 産業医が翻訳する
  • 業務配慮を具体化する
  • 一定期間で再評価する
  • 困ったら休職判断も検討する

診断書が毎回違っても、対応軸を固定すれば企業は迷いません。

この記事の執筆者

Dr.Y(精神科医・産業医)

国立大学医学部を卒業後、都内の基幹病院で初期研修を修了。 その後、首都圏の急性期精神科病院に勤務し、 統合失調症、双極性障害、うつ病、依存症、認知症など 幅広い精神疾患の診療に従事。
現在は複数企業の選任産業医として、 復職支援、メンタルヘルス不調者対応、労務トラブル予防、 組織改善支援を行っている。

※本記事は精神科医・産業医としての専門的知見に基づき執筆しています。 個人が特定されないよう配慮し、プライバシー保護を最優先としています。

企業のメンタルヘルス対応で、判断に迷ったら

本記事は一般的な考え方をまとめたものです。 休職・復職対応、産業医面談、職場配慮の判断は、 企業の状況や従業員の状態によって異なります。

社内だけで判断が難しい場合は、 精神科専門の産業医に相談することで、 リスクを抑えた対応が可能になるケースもあります。

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