復職判断のプロセス｜企業が押さえるべき流れ

社員が休職から復職する際は、「復職可能」という診断書だけで判断するのではなく、一定のプロセスを踏みながら慎重に判断することが重要です。復職判断の流れが明確になっている企業では、本人も安心して復職準備を進められ、企業側も判断に迷いにくくなります。一方、手順が曖昧なまま進めると、再休職や労務トラブルにつながる可能性もあります。本記事では、一般的な復職判断のプロセスと、それぞれの段階で確認すべきポイントについて解説します。

主治医から復職可能の診断書が提出される

復職プロセスは、主治医が「復職可能」と判断し、診断書が提出されることから始まります。ただし、この診断書は医学的な回復状況を示すものであり、企業がそのまま復職を決定するものではありません。あくまでも復職判断の出発点として考えることが重要です。

人事担当者が内容を確認する

診断書を受領した後は、人事担当者が内容を確認し、休職期間や就業規則、今後の復職スケジュールを整理します。不足している情報がある場合は、本人へ確認を行うこともあります。

復職面談を実施する

本人との面談では、現在の体調だけではなく、生活リズム、通勤状況、服薬状況、不安に感じていることなどを確認します。本人が無理をして復職を希望していないかという視点も重要になります。

産業医面談を実施する

産業医は主治医の診断書だけでは分からない勤務能力を評価します。仕事内容や勤務時間、職場環境などを踏まえながら、医学的な立場で就業可能かを判断し、企業へ意見を述べます。

仕事内容との適合性を確認する

現在の健康状態で担当業務を継続できるかを確認します。デスクワークと現場業務では求められる能力が異なるため、仕事内容に応じた評価が必要になります。

就業上の配慮を検討する

復職直後から通常勤務を求めるのではなく、短時間勤務、残業制限、業務量の調整、配置転換などが必要になることがあります。本人の回復状況に応じた配慮を検討することが重要です。

受け入れ部署と情報共有を行う

復職を受け入れる部署や直属の上司と必要な情報を共有します。ただし、病名や詳細な病状ではなく、就業上必要となる配慮を中心に共有することが基本です。本人の同意を得ながら進めることが重要です。

復職日を決定する

主治医、産業医、人事、本人の意見を踏まえたうえで復職日を決定します。十分な準備期間を設けることで、本人も安心して職場復帰しやすくなります。

復職後のフォロー面談を実施する

復職はゴールではなく、新たなスタートです。復職後1か月、3か月など定期的に面談を行い、体調や業務負担を確認します。必要に応じて就業上の配慮を見直すことも重要です。

再発予防につなげる

復職後の支援を継続することで、小さな体調変化にも早期に対応しやすくなります。本人だけでなく、管理職や人事担当者も状況を共有しながら支援を続けることが、再休職の予防につながります。

プロセスを標準化する

担当者によって対応が異なると、社員は不公平感を抱くことがあります。復職判断の流れをマニュアル化し、どの担当者でも同じプロセスで対応できる体制を整えることが重要です。

これまでの産業医経験を踏まえて

これまで産業医として多くの企業の復職支援に携わってきましたが、復職が円滑に進む企業ほど、復職判断のプロセスが明確になっていました。診断書を受け取った後に産業医面談を実施し、仕事内容との適合性や就業上の配慮を検討したうえで復職日を決定している企業では、本人も安心して復職できるケースが多くみられました。一方で、診断書のみで復職を認めたり、復職後のフォローが十分でなかったりする企業では、再休職や職場内のトラブルにつながることもありました。復職判断は一度の判断ではなく、一連のプロセスとして支援していくことが重要だと感じています。

まとめ

復職判断は、診断書の提出から始まり、人事面談、産業医面談、就業上の配慮、復職後フォローまでを含めた一連のプロセスです。各段階で必要な確認を丁寧に行い、本人・企業・産業医が連携することで、円滑な職場復帰と再休職の予防につながります。