復職前面談で確認すべきこと｜企業が押さえておきたい

休職していた社員が復職を希望する際、企業側で重要になるのが復職前面談です。主治医から「復職可能」とする診断書が提出されていても、それだけでは実際に仕事を継続できる状態かまでは分からないことがあります。復職前面談では、現在の体調だけではなく、生活リズムや通勤能力、業務遂行能力、本人が抱えている不安、必要な就業上の配慮などを総合的に確認することが重要です。本記事では、企業が復職前面談で確認すべきことについて解説します。

現在の体調が安定しているか

まず確認したいのが現在の体調です。睡眠や食欲、疲労感、気分の変化などについて確認し、日常生活が安定して送れているかを把握します。「体調は良いですか」という質問だけで終わらせず、具体的な生活状況を確認することが大切です。

生活リズムが勤務に合わせられているか

毎日ほぼ決まった時間に起床・就寝できているか、勤務時間帯に活動できているかを確認します。休職中に昼夜逆転している状態では、症状が改善していても復職後の勤務継続が難しくなることがあります。

通勤を継続できる状態か

出社が必要な職場では、毎日通勤できることも重要です。通勤練習の有無や、実際に利用する交通機関で移動した際の疲労などを確認します。通勤後も一定時間活動できる状態かという視点も大切です。

日中の活動量が回復しているか

自宅で休んでいる時間が長い状態から、いきなりフルタイム勤務へ戻ることは大きな負担になります。日中に外出したり、読書やパソコン作業などを一定時間継続したりできているかを確認すると、勤務に必要な体力や集中力を判断する参考になります。

業務遂行能力が回復しているか

復職では「症状が良くなったか」だけでなく、「担当業務を行えるか」という視点が重要です。集中力、判断力、記憶力、対人コミュニケーションなど、実際の業務に必要な能力がどの程度回復しているかを確認します。

主治医の診断書の内容を確認する

主治医の診断書は重要な判断材料です。ただし、主治医が具体的な仕事内容や職場環境まで把握しているとは限りません。「復職可能」という記載だけで判断せず、企業側で確認した情報と合わせて検討することが大切です。

現在の通院・治療状況を確認する

復職後も必要な通院を継続できるかを確認します。治療が終了している必要はなく、治療を続けながら安定して勤務できることが重要です。通院日と勤務が重なる場合には、必要に応じて勤務上の調整も検討します。

本人が復職を急いでいないか

経済的な事情や職場へ迷惑をかけているという焦りから、十分に回復する前に復職を希望する社員もいます。「早く戻りたい」という意思だけでなく、復職後の働き方について現実的に考えられているかを確認することが重要です。

復職後の仕事に不安がないか

仕事内容、人間関係、業務量、残業などについて本人が不安を抱えていないかを確認します。不安の内容を事前に把握することで、復職後に必要となる支援や職場側の対応を具体的に検討できます。

就業上の配慮が必要か

短時間勤務、残業制限、出張や夜勤の制限、業務量の調整などが必要になる場合があります。配慮が必要な場合は、内容だけでなく、どの程度の期間を想定するかについても整理しておくと実務上運用しやすくなります。

職場側の受け入れ体制が整っているか

本人の状態だけを確認しても、職場側の準備が整っていなければ円滑な復職にはつながりません。直属の上司が配慮事項を理解しているか、復職後に任せる業務が整理されているかなど、受け入れ側の状況も確認する必要があります。

復職後のフォロー方法を決めておく

復職日は支援の終了ではありません。復職後は体調や業務負担が変化する可能性があるため、1か月後など一定のタイミングで面談を行うことが望まれます。必要に応じて産業医面談を設定し、配慮内容を見直す体制を作っておくことも大切です。

これまでの産業医経験を踏まえて

これまで産業医として多くの復職前面談を行ってきましたが、復職が安定するケースでは、現在の症状だけでなく生活状況まで丁寧に確認されていることが多いと感じています。面談上は落ち着いて見えても、起床時間が安定していなかったり、日中ほとんど活動できていなかったりする場合には、実際の勤務との間に大きな差が残っていることがあります。一方で、生活リズム、通勤、日中の活動、仕事内容への不安まで確認し、必要な配慮を会社と共有してから復職したケースでは、職場復帰後も比較的安定して勤務を継続できることが多くありました。復職前面談では、「症状が良くなったか」だけではなく、「実際の職場で働き続けられる状態か」という視点を持つことが重要だと感じています。

まとめ

復職前面談では、現在の体調だけではなく、生活リズム、通勤能力、日中の活動量、業務遂行能力、治療状況、本人の不安、就業上の配慮などを幅広く確認することが重要です。さらに、職場側の受け入れ準備や復職後のフォロー体制まで事前に整理することで、本人が安心して働ける環境を作り、再休職の予防にもつながります。