復職前面談の進め方｜企業が確認すべきポイント

社員が休職から復職する前には、復職前面談を実施することが重要です。復職前面談は、本人の体調や勤務能力を確認するだけではなく、復職後の働き方や必要な配慮を整理する大切な機会でもあります。面談の進め方が適切であれば、本人の不安を軽減できるだけでなく、企業側も安心して復職を受け入れやすくなります。本記事では、復職前面談の進め方と確認すべきポイントについて解説します。

復職前面談の目的を明確にする

復職前面談は、本人を評価する場ではなく、安全に働き続けられる状態かを確認し、必要な支援を検討するための面談です。本人と企業が共通認識を持ちながら復職準備を進めることが目的になります。

事前に資料を確認する

面談前には主治医の診断書や休職中の経過、仕事内容、就業規則などを確認しておきます。必要な情報を整理しておくことで、面談を効率的に進めることができます。

現在の体調を確認する

睡眠、食欲、気分の安定、服薬状況など現在の健康状態を確認します。症状が改善しているかだけではなく、日常生活が安定して送れているかという視点も重要です。

生活リズムを確認する

毎日決まった時間に起床・就寝し、勤務日に近い生活が継続できているかを確認します。生活リズムが安定していることは、復職後の勤務継続にも大きく影響します。

通勤できる状態か確認する

毎日の通勤が無理なく行えるかも重要な確認項目です。通勤練習を実施しているか、満員電車や長距離移動への負担はないかなどを確認します。

復職への不安を聞き取る

本人がどのような不安を抱えているのかを丁寧に聞き取ります。仕事内容、人間関係、体力面など、不安の内容を把握することで、必要な支援を検討しやすくなります。

仕事内容との適合性を確認する

現在の健康状態で担当業務を継続できるかを確認します。集中力や判断力、対人対応など、仕事内容に応じた勤務能力を総合的に評価することが重要です。

就業上の配慮を話し合う

短時間勤務、残業制限、業務量の調整、配置転換など、復職直後に必要となる配慮について本人と相談します。無理のない働き方を一緒に検討することが円滑な復職につながります。

産業医の意見を活用する

必要に応じて産業医面談を実施し、医学的な視点から就業可能性や配慮事項について意見を求めます。企業だけでは判断が難しい場合には、産業医の助言が重要になります。

復職後のフォロー計画を決める

復職日だけを決めるのではなく、復職後の定期面談や勤務状況の確認方法についても事前に決めておきます。復職後数か月間のフォローは、再休職の予防にもつながります。

面談内容を記録する

確認した内容や就業上の配慮、本人との合意事項は記録として残しておきます。担当者が変更した場合でも継続した支援が行いやすくなり、後から判断経緯を確認することもできます。

これまでの産業医経験を踏まえて

これまで産業医として多くの復職前面談を担当してきましたが、面談がうまく進む企業では、本人へ一方的に質問するのではなく、「復職後に安心して働くために何が必要か」という視点で対話を進めていました。生活リズムや通勤状況、仕事内容への不安などを丁寧に確認し、人事担当者や管理職とも情報共有している企業では、復職後も安定して勤務できるケースが多くみられます。一方で、形式的な面談だけで復職を進めた場合には、復職後に配慮不足が明らかとなり、再休職につながることもありました。復職前面談は、復職の可否を判断するだけでなく、本人と企業が安心して新たなスタートを切るための大切な準備の場だと感じています。

まとめ

復職前面談では、体調や生活リズム、通勤能力、勤務能力、復職への不安、就業上の配慮などを総合的に確認することが重要です。また、産業医の意見も活用しながら復職後のフォロー体制まで整理することで、安心できる職場復帰と再休職の予防につながります。