復職後の再休職とは？繰り返さないために企業が確認したい

休職していた社員が職場へ復帰したものの、再び体調を崩して休職することがあります。復職後の再休職には、症状の再燃だけでなく、復職時期が早かった、業務負荷が急激に増えた、職場環境への再適応がうまくいかなかったなど、複数の要因が関係します。そのため、「本人の病気が再発した」と単純に考えるのではなく、復職前後の経過や実際の働き方を振り返ることが重要です。本記事では、復職後の再休職が起こる背景と、企業が再休職を防ぐために確認しておきたいポイントを産業保健の視点から解説します。

復職後に再休職することはある

主治医から復職可能という診断書が提出されても、その後の勤務継続まで保証されているわけではありません。自宅療養中に生活できることと、決められた時間に通勤し、継続して仕事をすることでは必要となる負荷が異なります。実際の職場へ戻って初めて分かる問題もあります。

復職時期が早すぎるケース

症状が軽くなったことだけを理由に復職すると、仕事に必要な体力や集中力が十分に回復していないことがあります。生活リズム、日中の活動量、通勤能力なども含め、継続勤務が可能な状態かを復職前に確認することが重要です。

復職直後に仕事を戻しすぎない

復職初日から休職前と同じ業務量や責任を求めると、急激に負荷が増えます。特に長期間休職していた場合には、仕事の感覚を取り戻すだけでも一定の時間が必要です。可能な範囲で段階的に業務を戻すことが望まれます。

本人の頑張りすぎが再休職につながることもある

会社側が業務を軽減していても、本人が「迷惑をかけた分を取り戻したい」と考えて無理をすることがあります。自分から仕事を引き受けたり、不調を隠したりする場合もあるため、本人の自己申告だけで負荷を判断しないことが大切です。

睡眠や生活リズムの変化を確認する

復職後に就寝時間が遅くなる、朝起きにくくなる、休日に一日中寝ているといった変化がみられる場合には注意が必要です。勤務時間中だけでなく、仕事を含めた生活全体が無理なく維持できているかを確認します。

遅刻・早退・欠勤の変化を見る

遅刻や早退が徐々に増えることは、負荷が高くなっているサインの一つです。単発の勤怠不良だけで再休職を判断する必要はありませんが、以前にはなかった変化が続いている場合には、早めに本人と面談することが重要です。

業務量が知らないうちに増えることがある

復職当初は業務を軽減していても、数週間経つと周囲から仕事を頼まれ、実質的に通常業務へ戻っていることがあります。配慮内容を決めるだけではなく、実際にどの程度の仕事を担当しているのかを上司が把握する必要があります。

職場環境が休職前と変わっていない場合

休職前に過重労働や人間関係などの職場要因が強く関係していた場合、本人の症状だけが改善しても、同じ環境へ戻ることで再び負担が強くなる可能性があります。復職前には、休職に至った背景についても可能な範囲で整理します。

復職後の孤立にも注意する

周囲が復職者への接し方に迷い、必要以上に距離を取ってしまうことがあります。また、本人が休職への申し訳なさから同僚との交流を避ける場合もあります。仕事上の相談相手がいるか、チームの中で役割を持てているかも確認したいポイントです。

配慮を解除するタイミングを急がない

短時間勤務、残業制限、出張制限などを設けている場合、状態が良いからといって一度に解除すると負荷が急増します。勤務状況を確認しながら一つずつ変更し、その後の状態を評価する方が安全です。

復職後のフォロー面談を行う

復職判定を行った後、そのまま通常の健康管理へ戻すのではなく、一定期間フォローすることが重要です。復職後1〜2週間、その後1か月程度など、状態に応じて面談を設定し、体調、睡眠、疲労、勤怠、業務量などを確認します。

再休職が必要な場合は無理に勤務を続けさせない

業務調整を行っても勤務継続が難しく、症状の悪化が明らかな場合には、再休職を検討することもあります。再休職そのものを「復職支援の失敗」と捉えて勤務を続けさせると、かえって状態が悪化する可能性があります。必要に応じて主治医への受診や産業医面談につなげます。

再休職した場合は前回の復職経過を振り返る

再休職となった場合には、「なぜ再び休職したのか」を整理することが次回の復職支援に役立ちます。復職時期、勤務時間、業務量、残業、人間関係、本人の不調サインなどを振り返り、次回はどの部分を変更する必要があるのか検討します。

主治医と産業医では確認する視点が異なる

主治医は治療や症状の改善を中心に判断します。一方、産業医は実際の仕事内容や勤務時間、職場環境などを踏まえて就業上の意見を検討します。再休職を繰り返している場合には、診断書だけで復職を決定せず、産業医面談などを組み合わせることが有効です。

復職支援の仕組み自体を見直す

同じような再休職が繰り返される場合には、個人の問題だけでなく企業の復職支援制度も確認する必要があります。復職判定の基準、フォロー面談の時期、業務配慮の決め方、上司との情報共有などを整理しておくことで、復職支援を属人的な対応にしにくくなります。

これまでの産業医経験を踏まえて

これまで産業医として復職支援に関わってきましたが、再休職に至るケースでは、復職した直後から明らかに状態が悪いとは限りません。最初の1〜2週間は緊張感もあって勤務できていても、その後に疲労が蓄積し、睡眠が乱れたり、朝起きられなくなったりすることがあります。また、本人が「今度こそ休めない」と考え、不調を言わずに勤務を続けていたケースもあります。一方で、復職後の早い段階から面談を行い、業務量や睡眠、勤務後の疲労まで確認していると、大きく悪化する前に負荷を調整できることがあります。再休職を本人の意欲だけの問題として捉えず、復職時期や業務設計、フォロー体制まで含めて振り返ることが重要だと感じています。

まとめ

復職後の再休職には、回復が十分でない段階での復職、急激な業務負荷の増加、本人の頑張りすぎ、職場環境、人間関係などさまざまな要因が関係します。企業側は復職した時点で支援を終了せず、一定期間は勤怠、睡眠、疲労、業務量などを確認することが重要です。再休職となった場合にも単純に本人の問題と考えず、前回の復職経過を振り返り、次の復職支援へ生かすことが安定した就業継続につながります。